行動指針

  • 常に純粋な目を持って、誠実に業務を遂行する
  • 真実、問題の本質を追求し、追求した結果を歪めない
  • 長期的視野に立ち、親身にサービスを提供する
  • 徹底した現場主義に立脚し、顧客の事業を深く理解する
  • 過去の事例や固定観念にとらわれない

MITは、Passion・Actionを企業ポリシーとし、クライアント企業の抱える課題に対して、真剣に解決策を検討し、解決に至るまでの実行を支援することを通じて、ダイレクトな社会への貢献を目指しています。

しかしながら現実には多くのケースにおいて、長い歴史を有する企業の課題に対して外部からのアドバイスによって解決へ導くことは容易ではありません。

アプローチ・方法論は、アドバイザリー業務にとって非常に重要ですが、それを支えるものは個々のアドバイザーの行動の基礎にある精神であるとMITは考えています。MITでは、企業ポリシーを根幹となる精神的支柱としながら、岐路に立つ企業にとっての重要な課題を解決するために不可欠な要素を、行動指針として左記の通り共有しています。

基本アプローチ

MITの提供するサービスでは、事業再生・事業承継・M&Aアドバイザリーを柱とし、案件ごとのプロジェクトを包括的にサポートする性格の業務を主体としています。こうした業務において、MITでは、調査→計画→実行→評価の4つの段階で構成する基本アプローチを共通的に適用しています。 サービス内容に応じて詳細な手順は当然大きく異なってきますが、この基本アプローチをベースとして、例えば事業再生の場合は、再生完了までの間に多くの新たな課題が発生するため、実行段階においてPDCAサイクルに準じたアプローチを反復的に適用しています。

行動指針説明図

こうした基本アプローチを適用することで、より高い意識と責任感をもったアドバイザリー業務の遂行を目指しています。つまり計画段階においては、実行段階を意識した、より実行性の高い計画を策定することができるとともに、実行段階においては、評価段階を意識して結果を追求することで、より高い成果を得ることができると考えています。また当然ながら、初期の調査段階においては、あらゆる後工程に影響するスタート地点での現状把握として精度の高い調査・分析が要求されます。

組織ネットワーク

MITは、ダイレクトな社会貢献を目指し、より深い、より総合的なアドバイスができるコンサルタントでありたいと考えています。そのためには、法律、手続上のクリアランス、税務的なアシュアランスや外部金融機関の協力など数多くの場面で多方面の専門家とのネットワークを活用したアプローチが鍵を握ります。MITでは、アドバイザリー業務の各フェーズにおいて、必要に応じて各分野の信頼できる外部専門家と密に連携してプロジェクトを進めています。

法律専門家
法務デューデリジェンス、作成書類のリーガルアシュアランスなど
司法書士事務所
法律手続きのアシュアランス、登記実務など
会計事務所
税務デューデリジェンス、タックスプランニングのアシュアランスなど
不動産鑑定事務所
不動産デューデリジェンス、不動産鑑定書や価格意見書の作成など
不動産会社
非事業性不動産の処分や流動化、活用サポートなど
金融機関
リファイナンス、ファイナンスストラクチャーの構築サポートなど
機関投資家
ファンド出資者、各種委員会を通じたガバナンス機能など
組織ネットワーク 説明図